アレルギー性鼻炎の環境リスク要因は所得水準で異なる：世界ぜんそくネットワーク調査
Environmental risk factors for allergic rhinitis differ by income level: A Global Asthma Network survey.
どんな研究？
01 — Summary世界の65地域で6〜7歳と13〜14歳あわせて約26万人を対象に、アレルギー性鼻炎の症状とその関連要因を調べた大規模な横断調査です。子どもでの有症率は8.5%、思春期では13.3%でした。乳幼児期の解熱鎮痛薬や抗菌薬の使用、思春期のたばこ使用、交通量の多い道路沿いの大型車の排ガスなどが、鼻炎症状と関連する傾向が示されました。関連の一部は国の所得水準によって違いがみられました。
要点
02 — Key points- 01約26万人の子ども・思春期を調べた大規模な横断調査
- 02アレルギー性鼻炎の有症率は子ども8.5%、思春期13.3%
- 03乳幼児期の解熱鎮痛薬・抗菌薬の使用が鼻炎症状と関連する傾向
- 04大型車の交通量が多い環境（排ガス）も両年齢で関連
- 05関連の強さや要因は国の所得水準により異なった
ある一時点で要因と症状を同時に尋ねた横断調査のため、これらは関連であり原因と結果の関係（因果）を示すものではありません。症状は質問票による自己申告で、要因の影響は地域や所得水準によっても異なります。
この研究の確からしさ
03 — Evidence書誌情報
04 — Reference- 研究デザイン
- 横断研究（大規模国際調査）
- エビデンス強度
- 観察研究
- 掲載誌
- Pediatric Allergy and Immunology
- 発表年
- 2026
- DOI
- 10.1111/pai.70332
- 出典
- Europe PMC
この研究が関わる疑問
05 — Questions関連する研究
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