個人の時間・親の公平さ・学校適応・身体活動量と子ども・青少年の実行機能の関連
Personal Time, Parental Fairness, School Adjustment and Physical Activity Levels as Indicators of Executive Functions in Children and Adolescents
どんな研究?
01 — Summary10〜17歳の子ども・青少年943人を対象とした横断研究で、身体活動量が多く(スクリーンタイムが少なく)、自分の時間が十分にあり、親が公平だと感じ、学校に適応していると感じる子どもほど、注意・認知的柔軟性・抑制・作動記憶などの実行機能が高い傾向がありました。生活習慣と実行機能の関連の一部は、生活の質(QOL)が媒介していました。
要点
02 — Key points- 01身体活動・スクリーンタイムの複合指標がすべての実行機能と最も一貫した正の関連を示した
- 02学校への適応感・親の公平さ・個人の時間がそれぞれ実行機能と正の関連があった
- 03生活習慣と実行機能の関係の一部(注意9.55%、認知的柔軟性5.45%)はQOLを介していた
横断研究のため因果関係は示されない。身体活動・スクリーンタイム・睡眠は自己申告。10〜17歳のスペインの子どもに限定されており、一般化には注意が必要。
この研究の確からしさ
03 — Evidence書誌情報
04 — Reference- 研究デザイン
- 横断研究
- エビデンス強度
- 観察研究
- 掲載誌
- Behavioral Sciences
- 発表年
- 2026
- DOI
- 10.3390/bs16060941
- 出典
- OpenAlex
この研究が関わる疑問
05 — Questions関連する研究
06 — RelatedADHD児の実行機能に対するさまざまな運動・身体活動介入の効果:スコーピングレビュー
ADHDと診断された6〜12歳の子どもを対象にした55件の介入研究(計3863名)を統合したスコーピングレビューです。水泳やサッカーなどの構造化スポーツや、認知課題を組み合わせた運動(エクサゲームを含む)が、抑制制御・ワーキングメモリ・認知的柔軟性の改善と関連していました。運動の強度・時間・認知的な要素が介入の効果に影響する可能性が示唆されています。
子ども・青少年の認知的柔軟性を高めるのに最適な運動処方は何か?ネットワークメタアナリシス
4〜18歳の子ども・青少年を対象とした21件の研究(計3,099人)のネットワークメタアナリシスで、31〜50分間の運動を週2回、5〜8週間行うことが認知的柔軟性の向上に最も効果的な可能性があることが示されました。ボールゲームなどの有酸素運動や、運動と認知トレーニングを組み合わせたプログラムも有効でした。
子ども・思春期の身体活動介入が心の健康に与える効果:介入種類とベースラインリスクを調整変数としたシステマティックレビュー・メタアナリシス
ランダム化比較試験などを含む24件の研究を統合し、身体活動プログラムが子ども・青少年の心の健康に与える効果を分析しました。全体として身体活動は心の健康を小さいながら統計的に有意に改善しました(標準化平均差SMD=0.19)。マインドボディ系(ヨガなど)の介入と、もともとメンタルヘルスリスクが高い子どもでは効果が比較的大きい傾向が見られました。ただし効果の大きさは小さく、研究間の異質性も中程度でした。